国際協力の世界で働きたい君へ（私の就活時代の話①）

自分に話せることが何かあるだろうかと考えた時、NGOに勤めるべく10年くらい右往左往した経験なら話せると思い、今回はそのことを書こうと思う。

学生の頃、「国際協力」の世界で働くことはあこがれの的だった。

国際協力の世界で働く場合は、JICAかNGOが一般的だった。

当時は「社会起業家」という概念はほとんどなく、卒業間近に初めてアメリカでそういう人たちが生まれ始めているというのを知った程度で国際協力とは若干違っていた。

世の中の多くの人が企業やメーカーに勤めるところ、当時、私はそういう分野で働きたいと思っていた。

最初はJICAが頭に浮かんだ。

ODAの実施期間として、インフラや草の根などいろんな事業を実施している。

興味を持ち受験したが縁はなかった。

だが、国際協力の世界で働くことは諦めきれなかった。

どちらかと言えば、現地の人たちとやり取りをしながら仕事することにあこがれを抱いていたので、インフラで役人とやり取りするよりはNGOの方が最初から興味があったのである。

NGO職員として働くことが次の目標として浮かんだ。

日本におけるNGOというのは、主に途上国において支援を行っているNPO等の法人である。

NPO以外にも一般財団法人、一般社団法人として運営している団体もある。

企業規模が小さく、数人程度で運営しているところも少なくない。

そのため通年人を募集していない事も普通である。

また、少人数のため新卒を採用していない事も多い。

アルバイトとして入社して、数年後正社員として登用される事もたまにある。

しかし、私はそれは嫌だった。

せっかく大学を卒業するのに、卒業後の進路がアルバイトというのは嫌だったのだ。

当時は就職氷河期の溶けかけの時期で就職は難しかった。

それでもアルバイトで働きながらNGOで一般職員を目指すという考えはなかった。

そこで、私は中途入社という道を選ぶことにした。

多くのNGOでは「社会人経験2～3年」という事が書かれている。

これは、上記の通り小規模の法人のために人を一から育てる余裕がないということ。

即戦力として途上国などで働いてもらう場合、日本の仕事の進め方はある程度分かっていてほしいというのがあるのだと考えられる。

これは後に分かった事だが、NGOではに単に海外で働くだけでなく、現場との調整、日本に帰って来てからの広報等々、ひいては支援者を増やしてお金を集めなくてはいけない。
小さければ小さいほど、従業員というよりも経営者のような仕事も回ってくる。
だからある程度社会人として働いた経験のある人を雇用するのである。

じゃあ、どんなことをしたらNGO職員としての近道になるのか。

当時、私は以下のような本を読んでいた。

（２へ続く）